キューバ政府、Windowsからオープンソースへ移行を計画

キューバ政府は、現在使用している大量のPCをオープンソースへ移行することを計画している。この移行より、同政府はMicrosoftから距離を置くことになるかもしれない。(CNET JAPAN)

現在のパソコンのＯＳ(サーバー用ＯＳを除く)はマイクロソフト製品が90％、残りがマック及びその他であるとされている。
当然政府機関でもこれと同じ割合で使われているはずだ。

この状況はある意味で、極めて危険な状態であると言える。
それは、マイクロソフトがアメリカを基盤としている企業であるからだ。

こんなシナリオがある。

アメリカと某国との間で緊張が高まり、非常事態となる懸念がある。
両国の政府はお互い相手の情報を収集するため、暗号解読などあらゆる手段を用いている。

そんな中で、アメリカ国防省がマイクロソフトへ出向している技術官にある指示を出した。

その技術官がインターネット上に特定の信号を送ると、狙った国の政府機関の情報がそのまま国防省のサーバーへ流れてくるしくみになっているのだ。
アメリカ連邦政府は相手国から得た情報に基づいて、地下のミサイル基地を事前に完全に破壊したため、戦わずして勝利を収めた。

これは単なるＳＦではなく、本当にこんな事ができるかもしれないのだ。
もちろんそんな事を仕組んでいるとは思いたくないが、本当のところは分からない。

各国の政府がマイクロソフト製品からオープンソースへ移行する傾向にあるのも、裏ではこんな事情があるからではないだろうか。